健康経営の重点取り組み
-快適な職場づくりとコミュニケーションの活性化
最高健康責任者からの発信
最高健康責任者が健康をテーマに経営メンバーや社内有識者と対談し、全社へ発信しています。責任者自らがウェルビーイングの定義や運動/禁煙等の身近な健康課題までさまざまな視点で語ることで、社員の健康経営方針への理解を促進し、健康課題への関心を高めることを目指します。
1on1ミーティングで社員間のコミュニケーション促進
一人ひとりの自律的な行動と成長を促し、仕事の成果の最大化のために、上司発の「面談」ではなく、部下主体の「対話」のための1on1ミーティングを実施しています。原則2週間に1回以上の頻度で30分程度の開催を推奨し、業務課題や目標進捗だけではなく、将来のキャリアやプライベートな課題など、幅広くコミュニケーションします。上司が部下を多角的に理解し、適切な関りを持つことで、コミュニケーションが活発になるだけではなく、業務パフォーマンス向上や従業員エンゲージメント向上にも貢献しています。
ストレスチェックの集団分析結果活用による職場環境改善
メンタルヘルス不調の未然防止のために、ストレスチェックの集団分析結果を活用し、職場のストレス状態を確認しています。具体的には、「仕事の量的負担」「コントロール」「上司支援」「同僚支援」の4つの尺度にフォーカスし、ストレス要因を特定し、職場環境を改善する取り組みを行っています。この取り組みにより、高ストレス者率や休職者を減少させ、アブセンティーイズムとプレゼンティーイズムを低減させることを目指しています。
オフィス改革
本社を東京へ移転した2017年10月からオフィス改革を開始し、イキイキと働けるオフィスを目指し全国拠点へ展開しています。「健康に働けるオフィス」を社員自らが設計・構築するプロジェクトとして実施しています。オフィス設計にあたっては経済産業省の「健康経営オフィスレポート」も参考に、各拠点で必要な設備・環境の優先順位をつけて実施しています。
経済産業省「健康経営オフィスレポート」の考え方※を反映した設備・環境
フロアのサイネージに健康体操等を配信したり、立ち会議、昇降式デスクを採用したりすることで体を動かすことを習慣化できる環境を整えています。また、心理的安全性を考慮し、業務に集中できるブースやガラス張りのミーティングルーム等を多数配置しています。温度管理と換気に配慮し、感染防止対策にも配慮しています。
※「健康経営オフィスレポート(経済産業省)」より
A.快適性を感じる B,コミュニケーションする C.休憩・気分転換する D.体を動かす E.適切な食行動をとる F.清潔にする G.健康意識を高める
明るい執務フロア
健康体操 サイネージ配信
快適な職場でのミーティング
取り組みの成果
リニューアル後に効果測定を実施。社員アンケートと一部行動分析データを連携して、基本は「実施前」「実施後」と一定期間経過後に測定をしました。投資対効果の見える化と共に、分析データは新たな課題の発見や他拠点での企画設計にも役立てています。
5年連続「日経ニューオフィス賞」を受賞
- 2018年度 第31回ニューオフィス推進賞 浜離宮オフィス
- 2019年度 第32回近畿ニューオフィス奨励賞 豊中拠点
- 2020年度 第33回近畿ニューオフィス推進賞 北門真事業場
- 2021年度 第34回近畿ニューオフィス奨励賞 京橋オフィス
- 2022年度 第35回近畿ニューオフィス奨励賞 新大阪オフィス